ジャーナリズムの世界における「収入格差」は拡大するばかりである。先に名前を挙げた錚錚たる映像ジャーナリストたちですら、生涯賃金（60歳までの退職金を除いた総額）の平均は１億前後から１億数千万円だろう。
日本の男性・正社員の平均は２億3500万円、非正社員で１億3500万円（07年７月７日付け朝日新聞）というから、男性・非正社員の収入に近い。
一方、仕事先であるテレビ局の場合、朝日放送、フジテレビジョンの社員で６億2200万円、日本テレビで５億6500万円（「プレジデント」07年５月14日号）など。
退職金も含めて年金など、退職後から死亡するまでの収入も算入すれば、テレビ局の社員と比べた場合、フリーランスの総収入は大雑把に見積もって五分の一以下である。
ここまで「格差」が開くと、誰でもフリーランスを選ぶことに二の足を踏むのは当然だ。事実、私も講義を担当している早稲田大学の「ジャーナリズム演習」の受講生（ほぼ全員がジャーナリスト志望の学生）たちに尋ねても、最初からフリーランスを目指す者は昨年も今年もひとりもいなかった。
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