管理統制し、利用する側はあくまでも自分たちであるとの前提に立ち、上から下への命令系統に基づく方法論に揺らぎはない。
すべては国家のためと正当化される。
そこには、軍事官僚として戦争遂行の組織のメカニズムを最優先し、そのためには徹底的に人間を手段化する、きわめてドライな人間観が反映されている。
それはまさに「人的資源」の発想そのものである。
そして、「人的資源」の発想は陸軍内に浸透してゆき、はっきりと「人的資源」という言葉も使われだす。
1926（大正15）年12月、陸軍省整備局長の松木直亮少将（後に内閣資源局参与）が師団司令部付少将の会合で講演した「国家総動員準備に就いて」で、次のように語っている。
「茲〔ここ〕に国防資源と称するは、極めて広汎〔こうはん〕なる意義を有し、直接、間接国防の目的に充て得べき人的、物的、有形、無形一切の資源を総称す。即ち人的資源は人力及精神両資源を包括し、物的資源は大体生活資源、金力資源、材料資源（原料、燃料、動力等を含む）及施設資源に分つを得べし」（『陸軍軍需動員１ 計画篇』防衛庁防衛研修所戦史室編著 朝雲新聞社 1967年 258頁）
～つづく～
（文中敬称略）
