立岩陽一郎(ジャーナリスト)
【連載開始にあたって編集部】
新聞、テレビなどマスメディアの凋落と衰退が伝えられる米国。経営不振で多くの新聞が廃刊となりジャーナリストが解雇の憂き目にさらされるなど、米メディアはドラスティックな構造変化の只中にある。 いったい、これから米国ジャーナリズムはどこに向かうのか。米国に一年滞在して取材した 立岩陽一郎氏の報告を連載する
第2章 非営利ジャーナリズムの夜明け
◆ジョン・ダンバー
2008年、チャールズ・ルイスはアメリカン大学大学院のラリー・カークマン院長の提案を受けてInvestigative Reporting Workshop（以下、IRW）を作り、その代表となる。IRWとは、どのようなものなのか。それを取材・報道面からと、マネージメント面から明らかにしたい。
まずはその取材・報道の状況について、ジョン・ダンバー（John Dumber）の取材内容から見たい。
ダンバーは元AP通信記者だ。４7歳（2011年当時）。地方の新聞社で実績を積んで大手のAP通信に入り、ワシントン支局に配属された。アメリカの記者の典型的な成功例を歩んできたと言って良いベテランのジャーナリストだ。
ダンバーとルイスの出会いは、ルイスが自著「The Buying of the President」の発表をワシントンDCのプレスセンターで行った時だった。興味を持ったダンバーが取材に行ったのがきっかけだった。
「これが俺の目指す調査報道だ」
ルイスが示す大統領候補者への政治資金の流れを聴きながら、ダンバーはそう思ったという。後日ルイスと連絡をとるようになり、その後、ジャーナリズムについて語り合うようになった。そしてダンバーは、アメリカのジャーナリズム界で1つの頂点とも言える職を捨て、ルイスの元へ走る。
ダンバーはCenter for Public Integrity(CPI)に迎え入れられる。そしてルイスとともに、様々な調査報道に従事。しかしルイスがCPIを去った後、CPIを辞めている。その経緯については多くを語らないが、「俺の目指す調査報道とは違う」と感じたということのようだ。
ダンバーはその後、AP通信に復職するものの、ルイスがアメリカン大学で新たなジャーナリズムを始めると知るとアメリカン大学に来る。まさに、馳せ参じたといった格好だが、この時は、ルイスの側がダンバーを求めた側面もあったようだ。
ダンバーはAP通信で通信業界を担当していた。当然ながら、ワシントンDCにはFCC（=米連邦通信委員会）があり、連邦議会もある。通信業界をウオッチするには、最適な場所だ。そのダンバーは、CPIでも、IRWでも、通信業界を調査報道していた。
それは、通信業界と政府・政治家との癒着を調査報道によって明らかにするというものだった。どういうものなのか。IRWのオフィスにある自身の部屋で、パソコン画面を示しながら取材の内容を説明してくれた。
「この地図を見てくれ。これがワシントンDCの地図だ。DCはこのようにダイヤモンドに近い形をしているんだ」
画面に現れたワシントンDCの地図は、地域ごとに区切られて赤から黄色に色分けされている。
「この区分けは、Census Bureau(米国勢調査局)のデータを基に、人種、取得などの異なる部分を示している。色の赤いところが、高速インターネットの最も普及しているところ。そして黄色が最も普及していないところ。これらの分けられた部分をクリックすると、そこに人種の構成や住民の平均所得などの細かいデータが出てくるようにしている」
地域別のデータが現れた。ダンバーの説明は進む。
「こうしてわかったのは、アメリカではIT格差が急激に広がっているということだ。それも、通信会社の裁量によって。そこに、所得や人種の構成を重ねると、圧倒的に白人の高所得者の比率が高いところに高速インターネット網を強いている現状がわかる」
ダンバーの取材の狙いは、オバマ政権のブロードバンド構想によってIT各社が税金で行っている事業が、全米のあらゆる世帯にネット通信網を広げるという趣旨とは異なり、IT各社が裕福な地域から利益を得るための道具になっていることを明らかにしようというものだ。
「日本から見れば信じられないかもしれないが、このアメリカでは、通信関係の情報の多くは、FCCが非公開としている。通信会社のどこがどの地域でどのくらいのシェアを持っているのかという情報が公になったこと もな い。FCCは持っているが、彼らは公開に応じない。
応じないという意味は、こちらが電話をして、『この情報を明らかにしてくれ』と言って、先方が、『すまないが、答えられないなぁ』と言ったという類の話じゃない。これは法律で公開が禁止されている。
通信会社にとって互いに知られたくない顧客情報だからだ。つまり通信会社の雇ったロビーストのロビー活動によって、利用者を無視した法律が作られてしまったわけだ。そしてその結果、通信会社が利益を上げられる場所にのみブロードバンドが整備される。それも税金でね。これがIT格差をどんどん生んでいる。それを調査報道によって明らかにしたいと思っている」
ダンバーは、その後の取材で決定的なデータを入手することになる。それは、通信各社の行っているサービスを調べる会社からもたらされたものだ 。その会社がダンバーの取材に対して出したデータを見た、「そんなことが有るのか」と驚かされた。
データには、最新式の通信速度をうたって提供されたサービスが、実はその半分の速度にも満たないという 結果 が示されていた。サービスを提供しているのは、何れもアメリカ人なら誰でも名前を知っている大手企業だ。にわかには信じられなかったが、ダンバーはそれがアメリカの通信業界の実態なのだと話した。
「このデータは、FCCに提出されている。実は、この会社に業務を依頼したのは、FCCなんだ。だから、FCCがその気になれば、こうした大手企業の勝手な行為は取り締まることもできる。しかし彼らは動かない」
「Why don't they？」
「なぜ？」とは、いささか間抜けな質問だったかもしれない。
「It's too obvious」
「お前、本当にジャーナリストか？」という顔で、言われた。「言わなくてもわかるだろ」と理解した。
